日本大百科全書(ニッポニカ)「三井財閥」の解説
三井財閥
みついざいばつ
近代日本の代表的財閥の一つ。
［安岡重明］
歴史
1673年（延宝1）伊勢(いせ)松坂出身の三井高利(たかとし)が江戸日本橋本町一丁目において呉服店越後屋八郎右衛門(えちごやはちろうえもん)ののれんを掲げたときに始まる。京都に仕入店(しいれだな)を設け、両替店を兼営し、幕府御用の呉服師・両替商となった。大坂にも進出した。1710年（宝永7）「大元方(おおもとかた)」という本部を京都に設置し、この機関を本拠として三井同族が共同所有の資本を営業各店に貸し付け、かつ全店を指揮した。大元方は後の合名会社に相当する組織であり、複式簿記の原理を取り入れた会計制度を採用していた。その事業は隆盛を極めたが、江戸中期以降停滞ぎみとなった。とくに呉服業は不振であった。たび重なる火災や奢侈(しゃし)禁止令がそれに拍車をかけた。維新期には朝廷方に加担し、小野組・島田組とともに新政府の財用方に登用され、大いにその財政・経済政策に協力したので、新政府からいろいろの特典を与えられ、急速に資本を蓄積した。
［安岡重明］
財閥の形成
江戸期の豪商の多くは没落したが、若干の豪商は大変化に即応して財閥となった。三井、住友、鴻池(こうのいけ)などである。この転換を成功させたのは、優れた経営者たちであった。三井の場合は、三野村利左衛門(みのむらりざえもん)、中上川(なかみがわ)彦次郎、益田孝(ますだたかし)、団琢磨(だんたくま)などであった。彼らは事業活動を活発に行うかたわら、内部整備・体質改善に努力し、成果をあげた。明治初年、不振の呉服業を分離して三越(みつこし)呉服店とし、1876年（明治9）三井銀行と三井物産を設立し、1888年三池炭鉱の払下げを受け、銀行・物産・鉱山の三本柱をつくった。物産会社は設立時には三井直営ではなかったが、商法施行（1893）の直前に、呉服店とともに直営に切り換えられた。明治末の1909～1911年（明治42～44）には、銀行・物産・鉱山・倉庫を直営事業の株式会社とし、それら諸会社の全株式を所有する財閥本社三井合名会社（資本金5000万円）が設立され、三井コンツェルンの組織が整備された。安田財閥もまもなく三井に倣った改組を行ったし、他の財閥も三井の形態を参考にして財閥コンツェルンを組織した。
［安岡重明］
その後の発展
当初四つの企業を直系として出発した三井は、その後、直系・傍系の諸企業を多数擁して、日本最大の財閥に発展したが、商業・金融部門に重点を置き、三菱(みつびし)、住友に比べて重化学工業部門の比重は小さかった。工業化の進展に伴って、このことが三井財閥の弱点となった。昭和に入って、三井は社会主義的な運動や右翼的な運動から非難の対象とされ、1932年（昭和7）には団三井合名理事長が暗殺された。かわって責任者となった池田成彬(せいひん)は、三井報恩会をつくって社会事業に力を入れ、首脳の人事を刷新し、三井一族を第一線から退陣させた。1940年三井合名はいったん三井物産に合併され、2年後、物産の株式の25％が縁故公開された。1944年には三井本社はふたたび独立会社となった。こうして子会社が本社株を所有する形態が採用され、財閥本社の閉鎖性は後退し、戦後の財閥解体によって本社は消滅した。その後三井財閥をはじめとする多くの財閥は、傘下の諸企業との分離と合併を繰り返しながら企業グループを形成した。
［安岡重明］
『ジョン・G・ロバーツ著、安藤良雄・三井礼子監訳『三井――日本における経済と政治の三百年』（1976・ダイヤモンド社）』▽『栂井義雄著『三井財閥史 大正・昭和編』（1978・教育社）』▽『安岡重明著『三井財閥史 近世・明治編』（1979・教育社）』▽『松元宏著『三井財閥の研究』（1979・吉川弘文館）』▽『三井文庫編・刊『三井事業史』本篇全3巻5冊（1980～2001）』▽『安岡重明編著『日本財閥経営史 三井財閥』（1982・日本経済新聞社）』▽『安岡重明著『財閥経営の歴史的研究』（1998・岩波書店）』▽『麻島昭一著『戦前期三井物産の機械取引』（2001・日本経済評論社）』▽『麻島昭一著『戦前期三井物産の財務』（2005・日本経済評論社）』▽『若林幸男著『三井物産人事政策史1876～1931年』（2007・ミネルヴァ書房）』▽『木山実著『近代日本と三井物産』（2009・ミネルヴァ書房）』▽『久保田晃著『三井』（中公新書）』▽『菊地浩之著『日本の15大財閥――現代企業のルーツをひもとく』（平凡社新書）』