ジャーナリズム（読み）じゃーなりずむ（その他表記）journalism 英語

デジタル大辞泉

ジャーナリズム（journalism）

新聞・雑誌・ラジオ・テレビなどにより、時事的な問題の報道・解説・批評などを伝達する活動の総称。また、その機関。
[類語]報道・報知・情報・知らせ・通信・広報・一報・特報・速報・急報・マスコミ・マスコミュニケーション・ニュース

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精選版 日本国語大辞典

ジャーナリズム

1. 〘 名詞 〙 ( [英語] journalism ) 新聞、雑誌、ラジオ、テレビなど時事的な関心を主体とするマスコミュニケーションの媒体機関の総称。また、その世界で行なわれる活動。
   1. [初出の実例]「ジャアナリズムに迎合して、甘ったるい作品を書いてみようなどといふ考え」(出典：ダイヴィング（1934）〈舟橋聖一〉二)

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日本大百科全書(ニッポニカ)

ジャーナリズム
じゃーなりずむ
journalism 英語
journalisme フランス語

マス・メディアが時事的な事実や問題に関する報道・論評を伝達する活動の総称。そのような活動を行うマス・メディア自身をさすことばとして使われることもある。発生史的には印刷定期刊行物、なかでも日刊新聞がジャーナリズムの中核メディアである。語源的にもジャーナリズムはラテン語で「日々の」を意味するdiurnusに発しており、ジャーナリズムということばが日常的に使われるようになったのも、日刊紙が新聞のパターンとして一般化した19世紀初頭以降の欧米である。しかし、他方で雑誌も普及し、20世紀には映画、ラジオ、テレビが登場するなど多メディア化が進展するに及んで、ジャーナリズムも、表現の手段も多様化した。しかし、ジャーナリズムの中心的機能は「時事的な事実や問題に関する報道・論評」の伝達にある。そして、このような報道機能には真実性と客観性、また論評機能には批判性という規範性が伴っている。このような意味で、ジャーナリズムの概念は、規範的概念としての性格が強い。したがって、大衆に対する情報一般の社会的伝達現象の統一的指示概念であるマス・コミュニケーション、ないしそこにおける伝達媒体たるマス・メディア一般とジャーナリズムとの間には、重なる部分があると同時に、おのずから違いがある。また、各メディア特性に応じて、メディア相互間のジャーナリズム性、さらには同一メディアの行っている諸活動相互間のジャーナリズム性にも、線を引くのは容易でないが濃淡の違いがある。その意味で今日のジャーナリズムは、もっとも狭くいえば、日刊新聞の報道・論評活動を核にしてラジオ・テレビの報道番組、時事雑誌、それにニュース映画をつなぐ一定範囲のマス・メディアの活動とその特質と考えてよいだろう。

［内川芳美］

公共性と商業性

ところで、後述するように、ジャーナリズムの中心的機能たる時事的な報道・論評活動には、現実的環境に生起した変化を一定の価値判断によって選択報道し、また、一定の問題意識と見解にたった論評を行うことを通じて、社会の神経組織としてと同時に、市民的自由ないし民主主義のための監視・警報装置としての役割が歴史的に負託されてきた。その限りにおいてジャーナリズムには公共性がある。ジャーナリズムが一定の社会的特権を認められたり、ジャーナリストへの一定の便宜供与を許容する社会的制度や慣行が存在しているのはそのためである。他方、ジャーナリズムは新聞社その他のマス・メディア企業によって営まれていて、マス・メディア企業は、企業経営の法則や採算に基づいて企業の維持・発展を図る。これは、ジャーナリズムが政府やその他の勢力から独立して自由な立場から活動を行うための必要条件である。そこからくるマス・メディア企業の商業性志向の前に屈して、ジャーナリズムが本来の機能をゆがめて果たすことも少なくない。ジャーナリズムの公共性とマス・メディア企業の商業性の矛盾的関係は、自由主義社会のジャーナリズムの弱点の一つといえる。

［内川芳美］

社会主義ジャーナリズム

旧ソ連など共産主義国家にもジャーナリズムの概念があった。マス・メディアによる時事的な事実や問題に関する報道・論評活動をさす点は自由主義社会のジャーナリズムと同じだといえる。しかし、両者ではマス・メディアそのものの性格が基本的に違っていた。自由主義社会のマス・メディアは、政治権力から独立した自由な報道・論評を行う点に原理的な特質があるのに対し、共産主義国家のマス・メディアは、社会主義建設のための扇動・宣伝の手段と規定されており、共産党および政府の統制下に置かれるのは当然だと考えられていた。したがって共産主義国家のジャーナリズムは、そういうマス・メディアによる独特な社会主義ジャーナリズムだということができる。現代の中国のジャーナリズムも基本的にはこのような特質をもっている。しかし1989年ソ連崩壊後、ロシア連邦を中核とする独立国家共同体（CIS）ができて以後は、国家イデオロギーとしての共産主義が消滅し、マス・メディアは共産党・政府から解放されたので、中国は別として、旧ソ連・東欧諸国では基本的には自由主義的ジャーナリズムの展開が始まっているといえる。

［内川芳美］

ジャーナリストの活動

ところでジャーナリストとは、ジャーナリズム活動、すなわち、マス・メディアによる報道・論評の仕事に従事している人をいうわけであるが、前述したようなジャーナリズムの公共性にかんがみて、ジャーナリストの職業を、弁護士や医師と同様の特別な専門職業（プロフェッションprofession）として扱い、一定の有資格者以外はなれないことにすべきだとの主張が過去にあった。これは、そのための資格認定制度がジャーナリズムの自由をかえって制約することになり、メリットよりデメリットが大きいとして退けられてきた。プロフェッション制度とは関係なく、政治的な目的のために、たとえば新聞記者の登録制度を敷いて言論統制の方策とした例が、ヒトラー時代のドイツや太平洋戦争体制下の日本などにみられた。しかし、制度的にジャーナリストの活動を特別扱いにすることは問題であるが、ジャーナリズムの機能の公共性にかんがみて、ジャーナリストの活動には、専門性の高い倫理性が求められる。

　ジャーナリズムの公共性にふさわしい水準の高い活動を担保するためには、確かに優れたジャーナリストの存在が重要な条件である。そのために、大学レベルにおけるジャーナリスト養成の職業教育の必要が重視されたのはアメリカで、1908年、ミズーリ大学にジャーナリズム学部が創設された。続いて12年、コロンビア大学にも、ピュリッツァーの遺志によって彼の寄付した遺産を基金にジャーナリズム学部が開設された。ヨーロッパや日本では、アメリカのような大学でのジャーナリストのための職業教育はほとんどみられず、ジャーナリスト教育は、主として実際的経験の集積や各マス・メディアの企業内教育に拠(よ)っている。共産圏諸国では、社会主義ジャーナリズムの特殊性から、その要員の計画的確保と養成のための職業教育が大学で組織的、積極的に実施されてきた。現代中国のジャーナリスト教育もその例外ではない。

［内川芳美］

欧米のジャーナリズム

ジャーナリズムは近代新聞の歴史とともに始まったといっていい。17世紀絶対王制下に生まれた近代新聞は、特許検閲制度と闘いながら市民的自由を要求する市民革命推進の有力なばねとして働いた。その結果、新たに成立した近代国家の下で出版の自由に関する憲法的保障が確立され、ジャーナリズムの中心的機能たる報道・論評の自由が承認されるに至った。むろん、この自由はなお原則的な自由にとどまり、新聞をはじめとするマス・メディアは、この自由の実質化と拡充のために、このあとも多くの障害と闘わなければならなかった。初期近代国家のジャーナリズムは、新しい政治体制のリーダーシップの争奪をめぐる少数のエリート中心の「政論」ジャーナリズムにその特徴があり、新聞は政党新聞が主流だった。19世紀中葉になると新聞の大衆化・商業化が始まり、それと同時に報道の客観化志向が始まった。ただ欧米では、個人が意見を積極的に表明する伝統的な政治風土から、新聞の党派性が支持される傾向が強く、したがって政党とのつながりも、このあと変化はあるものの消滅はしていない。ヨーロッパではとくにそうである。

　20世紀に入ると、19世紀末創刊のイギリスの『デーリー・メール』を先頭に始まった現代型の大衆新聞が本格的展開をみせ、巨大部数を擁する「大衆」ジャーナリズムの時代が開幕した。欧米で特徴的なことは、これと並行して、部数はそれほど大きくないが、各界の政策決定や世論指導の関係者および知識層を読者にもつ「高級紙」による「エリート」ジャーナリズムが一方に存在し、大きな役割を演じていくことになった点で、『タイムズ』『ル・モンド』『ニューヨーク・タイムズ』などはその典型である。

［内川芳美］

日本のジャーナリズム

日本のジャーナリズムは明治維新後に始まった。初期に「政論」ジャーナリズムが主流となったが、これは欧米の場合と似ている。ただ日本では、その後、明治中期から大正初期に新聞の政党からの離脱が進み、その結果、全新聞が不偏不党を唱え、かつこぞって大衆新聞化し、高級紙との併立関係は成立しなかった。これには政党不信と同時に、個人の積極的意見表明をあまり評価しない日本の政治風土や、平準化志向の強い知的風土が関連していると思われる。日本のジャーナリズムのこの歴史的傾向は、現在もなお認められる。最近では、人々の価値観の変化、多メディア化、とくにテレビなど映像メディアの普及の急速な進展のもとで、新聞など活字メディアの社会的力が相対的に低下し、それを契機に日本のジャーナリズムも大きな転換期に直面しているとみられる。

［内川芳美］

『編集代表城戸又一『講座　現代ジャーナリズム』全6巻（1973～74・時事通信社）』▽『内川芳美・新井直之編『日本のジャーナリズム』（1983・有斐閣）』

[参照項目] | クオリティ・ペーパー | 言論統制 | ジャーナリスト | 新聞 | マス・コミュニケーション

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改訂新版　世界大百科事典

ジャーナリズム
journalism

日々に生起する社会的な事件や問題についてその様相と本質を速くまた深く公衆に伝える作業。また，その作業をおこなう表現媒体をさしていう。歴史的には新聞や雑誌による報道・論評をつうじて果たされることが多かったので，転じて新聞・雑誌など定期刊行物を全体としてさす語として用いられることもある。ラテン語の，日々の刊行物をさす〈ディウルナdiurna〉に由来する。

ジャーナリズムの成立と発展

表現思想活動としてのジャーナリズムは，印刷物，定期刊行物をつうじて政治・文化批判が展開されるなかで，その意義をあきらかにしてきた。活版印刷技術がヨーロッパ各地に普及した17世紀半ばごろから，イギリスでは政治と信仰をめぐる論争がさかんとなった。それぞれの立場の者はその主張を簡単な印刷物にして公開の場で論敵を倒し支持者をひろげようとしたのである。ジョン・ミルトンの《アレオパジティカ》（言論の自由論）も，こうした小冊子の一つであり，彼ら〈パンフレット書きpamphleteers〉のなかから18世紀にかけての有力な雑誌・新聞の主筆たちがそだっていった。ダニエル・デフォーやジョナサン・スウィフトも，そもそもは筆力さかんな時論家で，より多く，かつ深く人を動かそうと作家活動に仕事をひろげたものである。また，イギリス植民地であったアメリカ東部では，トマス・ペインのパンフレットなどが独立運動の理論的な根拠となったほか，ベンジャミン・フランクリンのような多彩な文筆家が新聞によって自由と連合の実現を呼びかけた。ジャーナリズムが欧米において〈第四階級The fourth estate〉と呼ばれるのは，近世の絶対王政のもとで貴族，僧侶，富豪の三部会がにぎっていた政治の実権に対して，市民の権利を要求したのが印刷物による言論だったからである。

　日本では，明治10年代の自由民権運動に呼応して民権派の新聞・雑誌が政治・社会批判をおこなったのが，ジャーナリズムの起りといえる。こののち，明治20年代の大日本帝国憲法体制の創成期にこれらの政治党派とは距離をおいた言論人独自の文筆活動がさかんとなった。この時期の思想界の花形だった徳富蘇峰は民友社をひきいて雑誌《国民之友》と《国民新聞》などにより思想の近代化を唱え，彼のいう〈平民主義〉に多くの青年たちを共鳴させた。また二葉亭四迷や徳冨蘆花などによる文学の革新をも実現させた。これに対抗した三宅雪嶺，志賀重昂らの政教社は，雑誌《日本人》によって陸羯南の新聞《日本》とともに〈国民主義〉を唱えた。《日本人》は高島炭鉱の坑夫の労働条件の過酷さを訴えて，いわゆるルポルタージュの先駆となり，《日本》は正岡子規の俳句再興の舞台となって国民的なひろがりをもつ短詩型文芸慣習を定位するなど，日本の近代文学に貢献した。また黒岩涙香の《万朝報》や秋山定輔の《二六新報》は，それぞれに政・財界人のめかけ囲いを暴露したり，民営タバコのもうけがしらの私行をあばいたり，吉原の娼妓を解放したりなどしてセンセーショナルな紙面構成をはかり，廉価なこととあいまって大衆的な新聞となった。とくに《万朝報》の用紙がうす桃色だったこともあって赤新聞とさげすまれたが，これは既成体制の選良層が放ったものであった。

　前世紀末のアメリカでは，行政機構の腐敗や独占資本の権勢を公衆にむかって告発するマックレーキングmuckrakingという報道活動がおこなわれた。すきで悪臭ふんぷんたる堆肥をはねあげる，という意味の農夫のことばから呼ばれたこの活動に参加したマックレーカーたちのなかには，のちにリアリズムの長編作家となったシオドア・ドライザーやジャック・ロンドンがおり，アプトン・シンクレアのように生涯を独占資本主義とその文化を批判する作品活動にささげる筆者も生まれた。彼らの運動は世論にささえられ，20世紀はじめには厚生・労働面の社会立法がおこなわれ，また非人間性を問われた巨大財閥が文化事業などに寄付する慣習もはじまった。このほかマックレーカーの活動のなかから新聞の独占状態に対する批判も生まれ，彼らの社会活動は1930年代ニューディールに多くのジャーナリストや芸術家たちが参加する思想的な遺産となった。

　日本の新聞の政治批判が社会運動としてもっともたかまったのは，第1次世界大戦に先立つ1913年の大正政変の時期である。桂太郎内閣と元老山県有朋の軍備優先・民生無視の政策態度に対して，《時事新報》《朝日新聞》《万朝報》などの記者たちは，実業界代表とともに憲政擁護運動を展開し，桂内閣の退陣を実現して軍備拡張予算を一時的には食いとめた。この運動のさなかに雑誌《中央公論》は吉野作造の民本主義論を掲載し，編集長滝田樗陰はやがて新文学の旗手たちをもそだて，日本ファシズムに対する言論の最強力な対立者へと同誌が充実する素地をつくった。また，石橋湛山が《東洋経済新報》において反戦自由主義経済論をつらぬくにいたる契機も，この運動にあった。

　現代においてジャーナリズムの批判機能がもっともみごとに発揮されたのは，アメリカのベトナム戦争秘密文書公開とウォーターゲート事件であり，また日本の田中角栄首相の土地ころがし暴露であった。国防総省文書Pentagon Papers事件と呼ばれる第1の事件は，ベトナム戦争の経過の全容について国防総省が調査機関につくらせた膨大な報告書を《ニューヨーク・タイムズ》が紙面に掲載しはじめ，政府が裁判所に記事掲載差止めを提訴しているあいだに《ワシントン・ポスト》などの新聞もこの報告書を入手して，この宣戦布告なき参戦をいっせいに点検したことにはじまる事件である。言論の自由をさだめた憲法修正第1条に照らして新聞の文書公開は正当と判決され，各紙の記事がやがてアメリカ軍のベトナム撤兵つまり戦争終結を実現させた。第2の事件は首都のワシントン市ウォーターゲート地区にある民主党本部に盗聴設備をつけに入った犯人が，じつはリチャード・ニクソン大統領の命令によったものであることを《ワシントン・ポスト》が暴露した事件である。大統領執務室のテープが証拠となってニクソンは辞任した。

　田中金脈事件と呼ばれる日本の例は，与党自由民主党内に田中派という派閥を主宰する現職総理大臣が各省大臣や党幹事長を歴任するあいだに，国有地払下げの情報を先取りできたことから，土地の先物買いをし転売をかさねて政治資金などを得ていった経過を雑誌《文芸春秋》が長編ドキュメントとしたものである。特派員の打電を受けた諸外国の新聞が注目するなか，外国人記者団との会見で追及された田中角栄は首相を辞任した。

ジャーナリズムの現代的展開

ジャーナリズム活動は必ずしも文章や活字によるとはかぎらない。19世紀フランスのルイ・ナポレオンを徹底的に風刺しつづけたオノレ・ドーミエの画業が代表するように，絵や歌による批評はいっそう感覚的で効果的なばあいがある。フィルムや電波，電子技術によるマス・コミュニケーションの発達した現代では，放送ジャーナリズム，映像ジャーナリズムなどが生まれてきている。そしてそれぞれ，事実の追求と批評の提示とにおいて各領域特有の方法論を深めている。文章表現のばあいにはすでに長編の報道文はルポルタージュ，報告文学と境を接している。たとえば明治時代の横山源之助らの労働現場の実態報告や篠田鉱造らの維新史聞書きなどは新しい表現形式をひらいたものであったし，ニューディール期のジョン・スタインベックらの作品は書斎で構想された小説にはまったくもとめられなかった迫力で読者の衝撃となった。映画との交流のなかで記録文学はいっそう多彩となり，ドキュメンタリーの手法が現代芸術の特性としてすぐれた作品群を生みつづけている。

　なかでも重要なのは，フォト・ジャーナリズムと略称されることの多い写真による報道批評活動である。一瞬の表情や情景を永遠にむけて定位する写真の特性は，すでに19世紀後半から歴史家や批評家たちに注目されていたが，第1次大戦前後から前衛的な芸術家たちが光と影の生みだす一見抽象的な画像の印象を追いもとめたとき，逆に人物の表情をとらえて深層の性格までを感じとらせるような即物性への注目が写真を現代に不可欠な表現手段とさせていった。とくに1920年代半ばに高感度原板が登場して以降は，ショット撮影を利しての写真報道雑誌がドイツとフランスであいついで刊行され，組写真によるストーリー的な提示もはじまった。その動向がイギリスを経由してアメリカに伝播するころ，日本でも名取洋之助の呼びかけで1933年日本工房が結成され，林達夫を顧問として木村伊兵衛がスナップショットによる世相と人物の描写を試行した。おなじ名取の第2次日本工房では人物，社会，伝統文化へと対象をひろげつつ日本のリアリズム写真を代表することとなる土門拳が活動を開始した。世界の写真界においては，36年にアンリ・カルティエ・ブレッソン，ロバート・キャパ，ダビッド・シーモアがマグナム写真集団Magnum Photosをつくって，すぐれた写真家たちの職業的な自立を実現している。雑誌などメディア企業の営利目的にともすれば侵されやすい表現者の権利を守る点でも，この集団は現代芸術の他領域にはるかにさきがけた国際的なはたらきをつづけている。日本ではおなじ36年にアメリカで創刊された《ライフ》の成功をまねて，朝日，毎日両新聞社などが刊行した写真雑誌やグラフ週刊誌が写真の効用を主導したために，写真の批評機能が社会的に確立するまでに多くの屈折を経ている。
執筆者：荒瀬 豊

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ジャーナリズム
journalism

パンフレット，新聞，雑誌，ラジオ，映画，テレビ，書物等によるニュース，論評，特集の取材・製作・供給などの諸活動。ジャーナリズムという用語は元来，特に新聞などの印刷物による最新の出来事の報道に用いられたが，20世紀のラジオとテレビの出現に伴って，最新の出来事を扱う活字・電子コミュニケーション全般を含むようになった。また一方で民衆の間を口伝えに潜流する噂話 (デマ) ，落首，落書きなどの口頭や筆記による活動も，古代から現代まで一貫して存在する。
最古のジャーナリスティックな出版物は古代ローマのアクタ・ディウルナと呼ばれる壁新聞で (前 59) ，目立つ場所に張られ，政治や社会の出来事を掲載した。中国では唐代に王室行事日報が発行され，清朝の終り (1912) 頃まで続いた。最初の定期刊行の新聞は，17世紀初頭にドイツの諸都市とアントウェルペンで現れた。英字新聞では『ウィークリー・ニューズ』 (1622) ，日刊紙では『デーリー・クーラント』 (1702) が最初である。当初は検閲や規制などにより政府の妨害を受けた新聞も，18世紀に報道の自由をかちとり，重要な役割を果すようになった。識字率の向上によって新聞に対する需要が高まり，蒸気印刷機や電動印刷機が導入され，新聞の発行部数は飛躍的に増大した。 17世紀に学術誌として創刊された雑誌は，『タトラー』 (09～11) や『スペクテーター』 (11～12) などのように最新の事件記事を売物にしはじめた。 1830年代には，一般大衆向けの廉価な大量発行の雑誌，挿絵雑誌，女性誌が現れた。大規模なニュースの取材は費用がかさむため，多数の新聞や雑誌に国際的な報道記事を売る通信社が生れた。電報とそれに続くラジオやテレビの発明は報道活動を加速化し，同時に視聴者数を増大させた。 20世紀末には，長距離の報道情報の伝達に人工衛星が用いられるようになった。
ジャーナリストの団体は，イギリスで 1883年に設立されたジャーナリスト協会が始りで，労働組合および専門職組合として機能している。 19世紀中葉以前には，ジャーナリストは原稿運搬係や新米記者から出発して技術を学んだが，ニュース報道や新聞社運営の複雑化に伴って，専門教育の必要性が高まり，また政治，ビジネス，経済，科学などの報道には各分野の基礎教育を受けた記者が必要と考えられはじめた。ミズーリ大学で最初のジャーナリズムの講座 (79～84) が，コロンビア大学で最初の修士課程 (1912) が創設された。ニュース媒体としての映画，ラジオ，テレビの出現によって，取材や新しい表現技術の必要性が高まり，1950年代にはジャーナリズムやコミュニケーションの講座が単科大学でも一般化した。 20世紀初頭にはこの分野の参考図書はわずかであったが，やがて数や種類もふえ，ジャーナリズム史の本から記者やカメラマンの教科書，ジャーナリストの書いた技能や手法，倫理に関する本にまで及ぶようになった。初期の新聞や雑誌は一般に政治的に偏向し，支持政党の立場を伝え，対立政党を非難することで社会的責任を果せると考えていた。読者層が広がるにつれ，規模や資産が増大した新聞社は独立性をもつようになった。やがて販売部数をふやすための「改革運動」が始り，ニューヨークの『ワールド』と『ジャーナル』のイエロー・ジャーナリズム競争でこの傾向は頂点に達した (1890年代) 。本や雑誌，会議での議論や専門教育に触発され，社会的責任の意識が芽生えはじめた。イギリスの王立新聞委員会 (1949) やアメリカの報道の自由に関する委員会 (47) の報告書が，ジャーナリスト側の反省を促した。 20世紀後半，多数のジャーナリストの団体が倫理声明を発表し，特にアメリカ新聞編集者協会のものが知られている。
ジャーナリズムの中心は常にニュースであるが，この言葉は様々な派生的な意味をもつため，「硬いニュース」という言葉で報道価値の高いものを示すようになった。これはおもにラジオとテレビの報道が出現した結果で，新聞には及びのつかない速度でニュースが伝わるようになった。新聞は読者確保のために，ニュースの背景，人物紹介，時事解説などの解説記事をふやした。 1960年代には，夕刊と日曜版は雑誌の技法を用いはじめた。書物の形をとったジャーナリズムは，短いが活発な歴史をもつ。第2次世界大戦後，ペーパーバックの普及は，選挙キャンペーン，政治スキャンダル，世界情勢などの報道や分析，また T.カポーティ，T.ウルフ，N.メーラーらによるニュー・ジャーナリズムに代表される書物をもたらした。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

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ジャーナリズム

日刊を意味するラテン語diurnaに由来し，時事的な情報や意見をマス・メディアを通じて大衆に伝達する活動をいう。歴史的には新聞や雑誌などの定期刊行物が中核的なメディアだが，現代ではラジオ，テレビジョンも中心的な役割を担っている。映画も含めた映像ジャーナリズムが現代ジャーナリズムの重要な一環となっている。

出典　株式会社平凡社

世界大百科事典（旧版）内のジャーナリズムの言及

【虚報･誤報】より

…フィクションを現実のニュースとして提供するのと，善意，悪意を問わず，フィクションを混入するのとの違いではあるが，具体的事例にそくして，両者の間に境界線をひくことは難しく，ふつう日用語では誤報という用語で一括している。　ジャーナリズム史上著名な誤(虚)報としては，1835年8月，ニューヨークの大衆紙《サンSun》が，天文学者ハーシェルJohn Herschelの最新設備巨大望遠鏡による大発見と称して，月にコウモリ状(man‐bat)の生物がいるという続きものを連載した事件〈Moon Hoax〉があげられる。ニューヨーク各紙は争ってこれを転載，熱狂的ブームを巻き起こして《サン》の部数は急増(1万9000部で世界一と自称)する。…

【新聞】より

…
【定義】
　広い意味では，多数の人々に情報，意見などを伝達するマス･コミュニケーションmass communication(英語)，プブリツィスティクPublizistik(ドイツ語)の全媒体をさす。英語のプレスやジャーナリズムに相当する概念である。狭い意味では，多数の読者のために刊行される，時事についての報道，解説，評論を主とした内容とする定期印刷物をいう。…

※「ジャーナリズム」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」