ケインズ（読み）けいんず（その他表記）John Maynard Keynes

デジタル大辞泉

ケインズ（John Maynard Keynes）

［1883～1946］英国の経済学者。有効需要論・乗数理論・流動性選好説を柱とする主著「雇傭・利子および貨幣の一般理論」により、失業と不況の原因を明らかにして完全雇用達成の理論を提示し、のちにケインズ革命とよばれる近代経済学の変革をもたらした。この理論を基礎として、自由放任主義の経済にかわって政府による経済への積極的介入を主張、修正資本主義の理論を展開して今日の経済政策に大きな影響を及ぼした。著書はほかに「平和の経済的帰結」「貨幣改革論」「貨幣論」など。

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

ケインズ

1. ( John Maynard Keynes ジョン=メイナード━ ) イギリスの経済学者。第一次世界大戦後、金本位制度への復帰に反対し、管理通貨制度を提唱。一九三〇年代初期の世界大不況の経験に基づく名著「雇用・利子および貨幣の一般理論」によって、在来の経済学を革新する理論体系を確立した。ほかに「貨幣論」「戦費調達論」など。（一八八三‐一九四六）

出典　精選版 日本国語大辞典

日本大百科全書(ニッポニカ)

ケインズ
けいんず
John Maynard Keynes
（1883―1946）

20世紀を代表するイギリスの経済学者。6月5日ケンブリッジに生まれる。父はケンブリッジ大学の経済学および論理学の講師で、のちに学校行政にも携わった。母はケンブリッジ市長を務めたこともある。イートン校を卒業後、ケンブリッジ大学のキングズ・カレッジに入学。そこで学生グループ「ザ・ソサエティ」に加わり、若き倫理学者G・E・ムーアの思想的影響を受けた。1905年、大学を卒業、翌年文官試験に合格し、08年までインド省に勤務した。同年A・マーシャルの努力によってケンブリッジに戻り、09年キングズ・カレッジのフェローとなり、金融論を担当した。また11年には『エコノミック・ジャーナル』の編集者となり、以後33年間この任にあった。15年から19年まで大蔵省に勤務し、パリ講和会議には大蔵省主席代表、大蔵大臣代理となったが、連合国の対独賠償要求に反対して辞任、自らの主張を『平和の経済的帰結』The Economic Consequences of the Peace（1919）と題して公刊した。23年から25年にかけてのイギリスの金本位制復帰問題に関しては、『貨幣改革論』A Tract on Monetary Reform（1923）を著し、金本位制に反対して管理通貨制を主張した。しかし、25年イギリスが金本位制に復帰し、その結果不況と失業にみまわれると、『チャーチル氏の経済的帰結』The Economic Consequences of Mr. Churchill（1925）を発表して保守党の政策と自由放任主義を批判し、また自由党の支持と改革を目的とした『私は自由主義者か』Am I a Liberal?（1925）、『自由放任の終焉(しゅうえん)』The End of Laissez Faire（1926）などの一連のパンフレットを著した（これらの諸論文は31年に刊行された『説得評論集』Essays in Persuasionに収められている）。ついで『貨幣論』A Treatise on Money（1930）を著し、またマクミラン委員会委員となって、大恐慌下のイギリスの金融と失業問題を論じた。そして、A・C・ピグーとの論争のなかでマーシャル的な新古典派経済学への疑問を強め、36年に主著『雇用・利子および貨幣の一般理論』The General Theory of Employment, Interest and Moneyを発表し、経済学史上「ケインズ革命」とよばれるほどの大きな影響を与えた。第二次世界大戦中は大蔵大臣顧問、イングランド銀行理事の地位にあり、42年には貴族に叙せられた。また44年、戦後の世界経済と金融問題の処理のためのブレトン・ウッズ連合国通貨会議に出席して「ケインズ案」を提示したが、アメリカの「ホワイト案」に敗れた。45年、国際通貨基金と国際復興開発銀行総裁に就任。46年4月21日サセックス州ティルトンの別荘で心臓麻痺(まひ)のため死去、62歳。

　ケインズの経済学史上の寄与は、なによりもまず、『一般理論』において、不況と失業の原因を究明し、それを克服するための理論を提示した点にある。彼は、従来の経済学が想定していなかった不完全雇用下の均衡、すなわち、有効需要が不足している場合には、失業が存在したままでの経済均衡がありうることを論証し、自由放任にかわって、政府が積極的に経済に介入すべきことを主張した。従来の経済学が暗黙のうちに想定していたセーの法則を否定し、産出量の大きさおよび雇用の水準は、投資と消費からなる有効需要の大きさによって決まるとする有効需要論を示した。また投資の量が増加すると、その増加分の何倍かの所得ないし産出量が増加することを分析した乗数理論、利子率は投資と貯蓄が相等しい点で決まるのではなく、資産を現金の形で保有するか債券や証券の形で保有するかに関連して決まるとする流動性選好説を提示した。以上の分析から、彼は、産出量を増加させて失業をなくすためには、公開市場政策などによって利子率を引き下げて民間投資を増加させること、政府が直接投資を推進すること、消費需要を増加させるために、遺産相続税と累進課税による所得平等化政策を実施することなどを主張した。このように、ケインズの経済学は、自由放任の経済にかわって、政府の経済への積極的介入を支持し、修正資本主義の理論的根拠を与えるとともに、租税による所得平等化政策と完全雇用政策は、福祉国家を指向するものでもあった。

　ケインズは狭い意味での経済学者ではなく、「時代の問題」に対して積極的に政治的発言を行う行動の人であった。彼はまた熱心な自由党支持者であり、保守党への批判、自由党の革新、労働党の穏健化を主張した。思想的には、青年時代にムーアの影響を受け、功利主義批判と知性主義を主張するとともに、L・ストレーチー、V・ウルフなどの芸術家たちとブルームズベリー・グループを形成した。また、『ネーション』『ニュー・ステーツマン・アンド・ネーション』の主筆、国民相互生命協会の理事、国立美術館理事、音楽奨励協会の会長なども歴任した。なお、夫人はロシア人バレリーナ、リディア・ロポコワであった。

［中村達也］

『イギリス王立経済学会編『ケインズ全集』全30巻（1976～　・東洋経済新報社）』▽『伊東光晴著『ケインズ』（岩波新書）』▽『早坂忠著『ケインズ』（中公新書）』▽『伊東光晴著『ケインズ』（1983・講談社）』▽『浅野栄一編『ケインズ経済学』（1973・有斐閣）』

[参照項目] | 一般理論 | ケインズ学派 | ケインズ革命

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

ケインズ
John Maynard Keynes
生没年：1883-1946

20世紀前半を代表するイギリスの経済学者。その著《雇用・利子および貨幣の一般理論》（1936）によって経済学にケインズ革命と呼ばれる変革をもたらすとともに，その考え方は第2次大戦後の先進工業国の政策に大きな影響を与えた。その著《形式論理学》（1884）および《政治経済学の範囲と方法》（1890）によって知られる経済学者で，ケンブリッジ大学の管理者でもあったジョン・ネビルJohn Neville（1852-1949）を父とし，社会事業にたずさわり，ケンブリッジの最初の女性市会議員，市長などを務めたフローレンス・エイダを母として，ケンブリッジのハーベー・ロード6番地に生まれた。ケインズの知的エリート主義に対して批判者が使う〈ハーベー・ロードの前提〉という言葉はこれに由来する。セント・フェイス予備校から名門イートン校を経て1902年ケンブリッジ大学キングズ・カレッジに入学，〈ユニオン〉をはじめとする各種学生団体に加入すると同時に〈ソサエティ〉と呼ばれるグループのメンバーとなり，リットン・ストレーチーやレナード・ウルフなどとともに，功利主義哲学の批判者G.E.ムーアから強い影響を受ける。06年文官試験に合格，インド省に勤務するかたわら，親友ストレーチーらとブルームズベリー・グループをつくり，レナードとバージニアのウルフ夫妻，ダンカン・グラント，ベル夫妻らの芸術家と親交をもつ。死後出版された回想記《若き日の信条》は彼の思想を知るうえで重要である。08年アルフレッド・マーシャルのすすめで母校にもどり，09年には前年不合格となった〈確率論研究〉を再提出，キングズ・カレッジのフェローとなる。この年，《指数の方法》でアダム・スミス賞を受けるとともに以後は経済学の研究に専念，13年の《インドの通貨と金融》で経済学者としての地位を確立。また，この時期に，学会誌《エコノミック・ジャーナル》の編集責任者，王立経済学会のセクレタリーとなり死の前年まで敏腕を振るった。

　第1次大戦中は大蔵省に勤務，19年のパリ講和会議には大蔵省首席代表として出席したが，ドイツに対する過大な賠償案に反対して代表を辞任，その考えを《平和の経済的帰結》（1919）として公刊，世人の注目をひいた。《条約の改正》（1922）はその続編である。23年には自由党の機関誌《ネーション》の会長となり，その後は《ネーション》やその後身の《ニュー・ステーツマン・アンド・ネーション》その他に数多くの時論を発表して啓蒙に努めた。

　第1次大戦後のイギリス経済の停滞に際して金本位制への復帰を望む声が強まったが，ケインズは，金本位制とくに旧平価による金本位制への復帰と自由放任主義に反対して管理通貨制度の必要性を提唱，《貨幣改革論》（1923）や《チャーチル氏の経済的帰結》（1925，小冊子）を発表するにいたった。このケインズの主張は，日本における昭和初年の金解禁をめぐる論争にも影響を与え，石橋湛山，高橋亀吉ら旧平価解禁反対論者の反対の根拠とされた。このようなケインズの主張の背後には，市場の自動的調整作用が失われ，自由放任のもとでは望ましい状態は達成されないという基本的な考え方があり，これを表明したのが《自由放任の終り》（1926，小冊子）である。この考え方は，29年の深刻な不況と失業を契機に失業対策としての公共支出の重要性に目を向けさせることになり，《ロイド・ジョージはそれをなしうるか》（1929，小冊子），《繁栄への道》（1933，小冊子）を上梓（じようし）させることになった。

　1925年ロシアのバレリーナ，ロプホワLidiya V.Lopukhovaと結婚，ソビエトを訪ね《ロシア管見》を書くが，大著《貨幣論A Treatise on Money》の完成に打ち込み，30年これを出版。同書はケインズの書いた最も体系的な書物であり，貨幣価値の基本方程式によって注目を集めた。しかし，そこでは物価の安定が中心テーマであり，全体としての産出量や雇用量がどのように変化するかという問題の解決は《一般理論》（1936）にゆだねられることになった。《一般理論》の公刊後，第2次大戦に際しては，大蔵大臣顧問会議の一員となり，《戦費調達論》（1940，小冊子）を著してインフレ対策として支出の繰延べを提案するなどインフレの抑制に意を用いた。41年イングランド銀行理事となり戦後世界経済問題の処理に腐心，ケインズ案と呼ばれる多角的精算同盟案を作り，44年イギリス代表としてブレトン・ウッズの連合国通貨会議に臨み，アメリカ代表ホワイトと激しい応酬を行うが，敗れ，ホワイト案にそってIMFが設立される。46年IMFおよび国際復興開発銀行（世界銀行）の総裁に就任するが，その直後死去した。なお，1942年に男爵となり，以後Lord Keynesと呼ばれている。

　主著《一般理論》は，《ロイド・ジョージはそれをなしうるか》や《繁栄への道》への考え方を受けつぎ，それを理論的に発展させたもので，価格の変化ではなく，産出量したがってまた，それに伴う雇用量の変化を明らかにすることがその主たる課題であり，将来について不確実性が存在する社会では投資を中心に有効需要が不足し，失業が生ずる可能性があることを明らかにした。したがって，失業を克服するためには，政府は低金利政策によって投資を刺激すると同時に，場合によっては積極的に公共事業を行う必要がある，というのがケインズの主張であった。それは自由放任主義への訣別であった。この意味でケインズはしばしば異端の経済学者ともいわれるが，他方，経済学は，自然科学と違い，価値や人々の動機，期待，心理的不安等を取り扱う〈道徳科学〉であることを強調する点，また第2に，理論のための理論を避け，現実の社会的目標の達成ということに強いコミットメントを示し，たえず実際の行動を提起してきた点など，すぐれてイギリスの伝統に忠実な経済学者であった。
→ケインズ学派
執筆者：館 龍一郎

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

百科事典マイペディア

ケインズ

英国の経済学者。A.マーシャルの影響下にあって1908年以後，母校ケンブリッジ大学で貨幣・金融論を講じた。1919年パリ平和会議首席代表，第２次大戦中は蔵相顧問会議員およびイングランド銀行理事，1944年ブレトン・ウッズ会議首席代表，1946年IMFと国際復興開発銀行理事。第１次大戦後の英国の金本位制復帰に反対して管理通貨制を提唱した《貨幣改革論》（1923年），通貨管理の基準となる貨幣価値の基本方程式を示した《貨幣論》（1930年）で注目されたが，特に《雇用・利子および貨幣の一般理論》（1936年）で完全雇用のための画期的理論を展開。有効需要，乗数理論，流動性選好説を用いて新投資による非自発的失業（現行の賃金・価格で働きたいが職がなく，失業している状態）の克服を示したその独創的な理論は，米国のニューディール政策，現在の各国の公共投資政策とも結びついて，〈ケインズ革命〉といわれる大きな影響を及ぼしている。
→関連項目アセットバランス・アプローチ｜石橋湛山｜カレツキ｜ケインズ学派｜限界革命｜修正資本主義｜新古典派｜スウィージー｜ストレーチー｜スラッファ｜セーの法則｜貯蓄投資の所得決定理論｜ピグー｜ヒックス｜マクロ経済学｜マーシャル｜ミード｜流動性のわな｜レギュラシオン

出典　株式会社平凡社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ケインズ
Keynes， J(ohn) M(aynard)

[生]1883.6.5. ケンブリッジ
[没]1946.4.21. サセックス，ティルトン
イギリスの経済学者。 J.N.ケインズの子。 1905年ケンブリッジ大学キングズ・カレッジを卒業。卒業後3年間インド省に勤務し，09年にケンブリッジ大学のフェローとなり金融論を担当。 15年には大蔵省に勤務し，パリ講和会議の大蔵省首席代表となった。連合国のドイツに対する過酷な賠償要求に反対して辞任。第1次世界大戦後，イギリスの金本位復帰問題については金本位制度復帰に反対して管理通貨制度を主張。また保守党の自由放任主義を批判した。大不況が生じるやマクミラン委員会委員として活躍した。 36年には『雇用・利子および貨幣の一般理論』 The General Theory of Employment，Interest and Moneyを著わし，完全雇用を前提として，セーの法則をとる従来の正統的経済理論，雇用理論を批判し，以後の経済学，経済政策に絶大な影響を与えた。第2次世界大戦中は大蔵省顧問として戦時財政，金融政策の計画と実行に参画，41年にはイングランド銀行理事となり，42年には男爵に叙せられた。 44年ブレトンウッズにおける連合国国際通貨会議のイギリス首席代表として戦後の国際通貨体制再建策のイギリス側原案 (→ケインズ案 ) を提示し，アメリカのホワイト案と対立した (→ブレトンウッズ協定 ) 。 46年国際通貨基金 IMFおよび国際復興開発銀行のイギリス側理事となった。上記以外にも『平和の経済的帰結』 The Economic Consequences of the Peace (1919) ，『貨幣改革論』A Tract on Monetary Reform (23) ，『貨幣論』A Treatise on Money (2巻，30) ，『説得評論集』 Essays in Persuasion (31) など多くの著書，論文があり，71年以降王立経済学会の手で『ケインズ全集』 Collected Writings of John Maynard Keynesの刊行が始められた。

ケインズ
Keynes， John Neville

[生]1852. ソールズベリー
[没]1949.11.15. ケンブリッジ
イギリスの論理学者，経済学者。 J.M.ケインズの父。ロンドン大学，ケンブリッジ大学に学び，1884～1911年ケンブリッジ大学キングズ・カレッジで講師として論理学，経済学を教え，1910～25年には同カレッジの管理・運営にたずさわった。すぐれた経済学方法論書『経済学の範囲と方法』 The Scope and Method of Political Economy (1891) を著わすとともに，A.マーシャルを助けて同大学の経済学の独立に尽力した。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

山川 世界史小辞典 改訂新版

ケインズ
John Maynard Keynes

1883～1946

イギリスの経済学者。ケンブリッジ大学の出身で，ブルームズベリ・グループの一員。母校で経済学を講じた。第一次世界大戦中は大蔵省に勤務し，パリ講和会議には大蔵省の主席代表として出席，ドイツへの過大な賠償金に反対して辞任。自由放任主義の終りを明言し，主著『雇用・利子および貨幣の一般理論』(1936年)で，失業を克服するための国家の役割を強調し，経済学に大きな変革をもたらした。1942年男爵に叙された。

出典　山川出版社「山川 世界史小辞典 改訂新版」

旺文社世界史事典 三訂版

ケインズ
John Maynard Keynes

1883〜1946
イギリスの経済学者。近代経済学の大成者
1919年パリ講和会議に大蔵省主席代表として出席し，賠償案の矛盾を指摘したがいれられず，辞職した。1936年『雇用・利子および貨幣の一般理論』を発表して大恐慌後の不況の理論的解明を行い，従来の自由放任政策でなく，政府が公共事業等によって経済に介入，有効需要を拡大し，失業を解消することを提唱した。自由放任主義経済の欠陥を指摘して修正資本主義への道を開き，「ケインズ革命」の語を生んだ。ブレトン−ウッズ会議においてはイギリス代表，戦後は国際通貨基金・国際復興開発銀行総裁となるが，まもなく死去した。

出典　旺文社世界史事典 三訂版

世界大百科事典（旧版）内のケインズの言及

【エコノミック･ジャーナル】より

…創刊当時は文字どおり世界第一級，類似の学術誌が激増した今日でも世界有数の純学術的経済学の専門雑誌である。F.Y.エッジワースが初代編集者で，J.M.ケインズが12‐45年の33年間その任に当たったが，前者も終生共同編集者として発展に貢献した。45年以降E.A.G.ロビンソンとR.F.ハロッドが共同編集者となってから，編集者の交代もかなり頻繁になり，また，おそらく経済学の多極的専門化の進展のために共同編集者の数も増えて今日にいたっている。…

【貨幣】より

…なぜならば，上記の貨幣類似資産が狭く定義された貨幣とほぼ同様の影響を経済に与えるであろうと考えられているためである。たとえば，現代の金融理論の基礎を構築したJ.M.ケインズは，マクロ経済の金融的側面を流動性選好(流動性選好理論)という概念によって叙述したが，その概念の中で扱われている貨幣は，実際に決済手段として機能するものばかりでなく，貨幣類似資産をも含んでいる。ケインズは，これらの資産が(ほぼ)確実に決済手段として機能するという意味で流動的であるのに対し，その他の金融資産はそのような流動性をもっていないがゆえに人々が進んでその他の金融資産を保有するためには，それらは利子を生まなければならないとして，利子率の存在を説明したのである。…

【経済学説史】より

…通常，重商主義は金が国富であると考える重金主義に基づく貿易差額重視の政策であるといわれるが，これについては貨幣量と物価の比例関係を主張する貨幣数量説による批判が当時からあった。ケインズは有効需要を確保する政策として重商主義政策の意義を高く評価している。また，自国の産業のために市場を確保する政策と解するならば，現代の貿易摩擦との関連も否定しえない。…

【ケインズ学派】より

…イギリスの経済学者J.M.ケインズによって創始されたいわゆる〈ケインズ経済学〉を研究し，その分析結果に基づいて一定の政策提言を行う経済学上の一学派をいう。
［新古典派とケインズ経済学］
　通常ケインズ経済学とよばれる経済学は1936年に刊行されたケインズの《雇用･利子および貨幣の一般理論》によって樹立された。…

【ケンブリッジ学派】より

…このうち第三命題は後に《産業変動論》(1927)へと発展させられたが，景気変動論はむしろ，彼の後継者D.H.ロバートソンの《産業変動の研究》(1915)，《銀行政策と価格水準》(1926)などを通じて早くから展開されていた。　イギリス経済は，その後29年の大恐慌後の不況期に多量の失業者と遊休設備に悩まされるようになったが，そのなかでJ.M.ケインズの《雇用･利子および貨幣の一般理論》(1936)が出版され，〈供給は需要をつくりだす〉という〈セーの法則〉に立って完全雇用のもとでの資源配分を取り扱ってきた従来の経済学に批判を加え，いわゆる〈ケインズ革命〉をひき起こすことになった。彼の理論はやがてケインズ学派を生みだしていくことになった。…

【国債】より

…資本的支出が借入れによってまかなわれるときには，償還のために減債基金が設けられ維持されなければならなかった。ケインズ主義はこの古典派の均衡予算原則を否定した。公経済の収支バランスはそれ自体は好ましいことだが，国民経済が失業あるいはインフレに悩んでいれば，経済全体が好ましい状態にはない。…

【雇用政策】より

…失業が発生するのは労働市場の不完全性のために発生する失業か資本設備や技術の変化によって均衡条件が変化する場合，これに適応する過程で発生する失業だけである。
【ケインズ派の主張】
　ところが，両大戦間，とくに1929年世界恐慌以後，大量の失業が発生すると同時に，それが慢性化した。新古典派はこの要因を労働市場における労働組合の独占力，失業保険の下支えにより，実質賃金が均衡水準よりも高く維持されることに求めた。…

【雇用･利子および貨幣の一般理論】より

…イギリスの経済学者J.M.ケインズの主著。1936年刊。…

【消費性向】より

…消費性向では，通常所得と消費の平均的比率(＝消費/所得)で定義する平均消費性向と，所得･消費のある期間内の増分の比率(＝消費の増分/所得の増分)で定義する限界消費性向とは必ずしも等しくならず，それを区別して用いる場合が多い。　ケインズは，国民所得水準の決定を論ずるに際して，一国のマクロ･レベルの消費(実質)が，所得(実質)の線形関数で近似的に表現できるとした。それをC＝αY＋βと表す。…

【新古典派経済学】より

…1930年代に行われたJ.ロビンソンやE.チェンバレンの独占的競争理論も，独占の弊害を指摘し，市場が資源配分にバイアスをもたらすことを明らかにしたものの，合理的行動と市場均衡という新古典派の基本仮説を否定するものではなかった。　ところが，J.M.ケインズの《雇用･利子および貨幣の一般理論(一般理論)》は，新古典派からの逸脱であり，ケインズ革命とよばれるにふさわしい出発点であった。そこにおいてケインズは，企業および家計の合理的行動は一部認めつつも，価格の市場調整機能を否定し，短期的には価格よりも生産販売数量のほうが伸縮的であること，および貨幣を含む市場経済においては不均衡現象としての非自発的失業がむしろ常態であることを強調した。…

【ニュートン】より

…そして，このような歴史への興味は，それだけにとどまらず，自然界ばかりか歴史においても一定の秩序を見いだそうとする彼の努力を示しており，神の被造物である自然と神の預言の成就としての歴史のいずれにおいても同一の普遍的な統一性が存在するという確信の結果であった。このように，ニュートン手稿の再収集に努力した経済学者のJ.M.ケインズの〈ニュートンは理性の時代の最初の人〉ではなく，〈最後の魔術師〉であったという発言もなるほどと思われる。いずれにせよ，今日の科学は近代的合理主義の所産であると考えられているが，その合理主義は宗教的情熱と無関係ではなかったということをニュートンは端的に示している。…

【ブルームズベリー･グループ】より

…名称はスティーブン家がロンドンのブルームズベリー街にあったことに由来する。メンバーは，姉妹のそれぞれ夫になるクライブ･ベル，レナード･ウルフをはじめ，J.M.ケインズ，リットン･ストレーチー，ロジャー･フライ，E.M.フォースターらで，美術評論家，政治評論家，経済学者，小説家など多分野にわたっているが，いずれも同世代でケンブリッジのトリニティ，キングズ両学寮で学んだ。そして当時の哲学教師G.E.ムーアの《倫理学原理》(1903)の中の〈最も価値あることは人の交わりの喜び，美しいものを享受すること〉という文句に影響されていた。…

【ベルサイユ体制】より

…この結果，彼の理想主義の破綻は決定的となった。
［批判］
　ベルサイユ条約ならびにベルサイユ体制に対する同時代人の批判としては，イギリスの経済学者ケインズの《平和の経済的帰結The Economic Consequences of Peace》が重要である。彼は最初パリ講和会議にイギリス大蔵省首席代表として出席していたが，この地位を中途で放棄して1919年12月に同書を刊行した。…

【マクミラン報告】より

…この委員会の正式名称は〈金融および産業に関する委員会Committee on Finance and Industry〉であるが，委員長の名にちなんで〈マクミラン委員会〉と呼ばれる。委員会の最も活動的で最も影響力のあるメンバーがJ.M.ケインズであった。31年7月に提出された委員会報告すなわちマクミラン報告では，賃金･俸給の切下げは不況打開策として無力であること，固定為替相場制度のもとでの金融政策の有効性は限られたものにすぎないこと，公共事業を中心とする直接的な有効需要政策が望ましいこと，などが主張されているが，これらの主張のほとんどは，その後ケインズによって体系づけられた，いわゆるケインズ理論の中核となったものである。…

【マネタリズム】より

…ケインズ学派を批判して1960年代に台頭した学派で，その首唱者はM.フリードマンである。この学派の人々をマネタリストmonetaristと呼ぶ。…

※「ケインズ」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」