パリで締結された国際条約は多いが，歴史的に著名な条約として以下のものがあげられる。
（1）1763年2月10日，七年戦争の終結にあたりイギリス，フランス，スペインの間に結ばれた条約。この条約により，フランスは，北アメリカではカナダ，ミシシッピ川以東のルイジアナおよび西インド諸島の多くをイギリスに譲り，インドではポンディシェリーとシャンデルナゴルを除いて他の植民地を放棄した。アフリカでもフランスはセネガルをイギリスに譲ったが，代りにゴレ島を返還された。スペインは，前年にフランスからミシシッピ川以西のルイジアナを得た代りにイギリスにフロリダを譲り，イギリスからハバナを含むキューバの征服領を得た。この条約の結果，イギリスの植民地帝国としての地位が確立された。
（2）1783年9月3日，アメリカ独立革命を終結させたイギリスとアメリカ合衆国の間の条約。イギリスはアメリカの独立を認め，北は五大湖から南はジョージア南境まで，西はミシシッピ川にいたる領土を与え，さらにミシシッピ川の自由航行権とニューファンドランド近海の漁業権を認めた。アメリカは戦前のアメリカ人に対するイギリス人の債権の有効性を認め，国王派の没収財産を返還するよう各州に勧告することを約束した。
（3）1814年5月30日，ナポレオンの敗北に伴い，ルイ18世治下のフランス政府と対仏大同盟諸国の間に結ばれた条約。第1次パリ条約。同盟諸国はフランスのブルボン王朝の強化を望み，条件を寛大なものにした。フランスは1792年1月1日現在の国境を保有し，ドイツ諸邦は独立を回復してドイツ連邦を組織した。イタリア諸国とスイスも独立を回復し，オランダではオレンジ家が支配を復活した。イギリスはフランスからサン・ルシー島，トバゴ島，フランス島などを取り，セイロン，ケープ植民地，マルタ島などを領有とした。同盟諸国はフランスに対する賠償要求を放棄し，条約の施行細目については2ヵ月以内にウィーンに国際会議を招集して決定することになった。
（4）1815年11月20日のいわゆる第2次パリ条約。ウィーン会議開催中にナポレオンはエルバ島を脱出して決起したが百日天下で敗れ，その結果，改めてフランスと同盟諸国の間で結ばれた。条件は第1次の場合に比べてフランスには過酷になった。フランスはほぼ1789年の国境に制限され，北部と東部の国境地帯の要塞にはフランスの負担で5ヵ年以内同盟軍が駐留すること，フランスは7億フランの賠償金を支払うことが定められた。
（5）1856年3月30日，クリミア戦争の終結に際して，ロシア，イギリス，フランス，オーストリア，プロイセン，サルデーニャ，オスマン・トルコの間に結ばれた講和条約。締結国はトルコの独立と領土保全を認め，その内政への不干渉を約し，トルコは国内で宗教，民族の別なく平等の権利を人民に与えることを約した。ロシアはドナウ川河口地帯をトルコに，ベッサラビアの一部をモルドバに譲り，モルドバとワラキアはトルコの主権のもとに自治権を獲得，セルビアも自治権を認められた。ボスポラス，ダーダネルス両海峡閉鎖を定めた1841年の海峡協定は再確認され，黒海の中立化と商船の自由航行およびその沿岸地帯の非武装化，ドナウ川自由航行の保証のための国際委員会の設置などが定められた。この条約の結果，ロシアの南下政策とトルコ領内への勢力浸透はいったんは阻止された。
（6）1898年12月10日に調印されたアメリカ合衆国とスペインの間の講和条約。これにより米西戦争は終結した。スペインはキューバの独立を承認し，プエルト・リコとグアム島をアメリカに譲った。アメリカは治安維持のためキューバを軍事占領下におき，またスペインからフィリピン群島を2000万ドルで譲りうけた。この結果，スペインはアメリカ大陸ですべての領土を失い，アメリカはカリブ海の支配を強め，極東進出の足場を築いた。
（7）1928年8月27日に調印された戦争放棄に関する一般国際条約で，不戦条約，ケロッグ=ブリアン条約などとも呼ばれる。フランス外相ブリアンとアメリカ合衆国国務長官ケロッグは，国策の道具としての戦争を放棄する条約の締結を提唱した。国際紛争解決の手段としての戦争を否定し，紛争の平和的解決を呼びかけたもので制裁規定は設けられなかった。
（8）1947年2月10日，イタリア，ハンガリー，ブルガリア，フィンランド，ルーマニアの枢軸国5ヵ国と連合国21ヵ国の間に結ばれた第2次世界大戦の講和条約。戦敗5ヵ国は賠償金を課せられ，軍備を制限された。イタリアはアフリカの植民地を放棄し，エチオピアの独立を認め，ユーゴスラビア，フランス，ギリシアに領土を割譲した。トリエステは自由地域とされ，国際連合の管理下におかれることになった。ハンガリーはトランシルバニアをルーマニアに，ドナウ川左岸の一部の土地をチェコスロバキアに返還した。ルーマニアはハンガリーからトランシルバニアを得たが，南ドブロジャをハンガリーに譲り，ベッサラビアと北ブゴビナをソ連に与えた。フィンランドは国境地帯をソ連に譲り，フィンランド湾の海軍基地の租借権をソ連に認めた。
（9）1954年10月20日から23日にかけて，パリで開かれた西ヨーロッパ9ヵ国外相会議の結果成立した一連の諸協定を指し，パリ協定といわれる。西ドイツの主権を回復して北大西洋条約機構への加入を認め，ブリュッセル条約を修正して西ドイツ，イタリアを西ヨーロッパ連合に加えた。翌55年にこの協定は発効し，西ドイツの再軍備が進められた。
（10）1973年1月27日，パリで成立したアメリカ合衆国と北ベトナムの間のベトナム戦争（インドシナ戦争）休戦協定。アメリカの軍隊は全面的に撤退することになり，ベトナム戦争は75年4月末の臨時革命政府のサイゴン制覇とともに終わった。
このほか，第1次世界大戦後のパリ講和会議の結果成立したベルサイユ条約などもパリ条約と呼ばれる。
執筆者：義井 博
1763年、七年戦争の結果、イギリスとフランス・スペインとの間に結ばれた条約。
1783年、アメリカ独立革命の結果、イギリスがアメリカの独立を承認した条約。
1814年、ナポレオンがワーテルローで敗れたのち、フランスと対仏大同盟諸国との間で結ばれた条約。第一次パリ条約。
1815年、ナポレオンの百日天下ののち、フランスと対仏大同盟諸国との間で結ばれた条約。第二次パリ条約。
1856年、クリミア戦争の結果、ロシアとイギリス・フランス・オーストリア・トルコとの間に結ばれた条約。トルコの領土保全を内容とし、ロシアの南下政策が阻止された。
1898年、アメリカ‐スペイン戦争の結果、米国とスペインとの間で結ばれた条約。キューバの独立、フィリピンの米国への譲渡を決めた。
1947年、第二次大戦の結果、連合国とイタリア・ルーマニア・ハンガリー・ブルガリア・フィンランドとの間で結ばれた条約。
1960年、OECD-NEAで採択された原子力損害賠償に関する国際条約。1968年発効。フランス・ドイツ・イタリア・英国などが加盟。賠償責任限度額は7億ユーロ。→CSC