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マス・コミュニケーション mass communication

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

マス・コミュニケーション
mass communication

新聞雑誌映画,テレビ(テレビジョン),ラジオインターネットなどのマス・メディアを通して大衆に向けてなされるコミュニケーションパーソナル・コミュニケーションと異なり,時間的,空間的距離を隔てて間接的に行なわれるコミュニケーションで,送り手は常に送り手であり,受け手は常に受け手であるというように,一方的な伝達である。受け手は興味のもてない送り手とのコミュニケーションを避けるので,受け手へ伝達する効果を高めるために,感情や欲求に訴えるような刺激的な表現や扱い方が用いられる傾向がある。

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百科事典マイペディアの解説

マス・コミュニケーション

新聞雑誌ラジオ映画テレビジョン等のいわゆるマス・メディアを用いて,不特定多数の受け手に情報を流通させる社会的伝達手段。印刷技術や電信・電子メディアの発達とともに成立・発展し,とくに19世紀半ば以降急速に発達した。
→関連項目大衆

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DBM用語辞典の解説

マス・コミュニケーション【mass communication】

デモグラフィックとサイコグラフィックの観点からいわゆる大衆視聴者に対してアピールする大量伝達媒体。例えばテレビ、新聞、ラジオ等。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

マス・コミュニケーション
ますこみゅにけーしょん
mass communication

新聞や放送などのように、複雑な社会組織として機能する送り手が、高度な技術的・機械的装置を駆使して、メッセージや情報をほとんど同時的に、不特定多数の人々に大量伝達する公共的性格を帯びたメディア・コミュニケーションの形態と過程をいう。こうしたマス・コミュニケーション(以下マスコミと略称)の一般的定義にもかかわらず、パソコン、インターネット、電子メールなどの普及にみられる日進月歩、あるいは「秒進分歩」とさえいわれる情報技術の急速な進歩のなかで、マスコミの定義が揺らぎだしていることにも注意深く目を向けなければならないであろう。ちなみに、メディア・ツールとしてのインターネットを積極的に利用すれば、ネット上で公開、提供される多様な情報源に個人でも直接アクセスすることができ、あるいは自らホームページを開設して世界に向けて直接かつ瞬時に情報を発信することができる。マスコミとニューメディア、マルチメディアとは単に棲(す)み分けて共存するだけでなく、相互に越境しあって機能的なシームレス化への道をたどっており、その結果、情報源へのマスコミの独占的アクセスや情報伝達の優位性に風穴を開けることもできるようになったのである。[岡田直之]

マスコミの成立と発展

20世紀は「マス・コミュニケーションの時代」とよばれ、現代社会におけるマス・メディアmass mediaの浸透と遍在性は、20世紀のもっとも重要で顕著な歴史的事実の一つであるといえる。マスコミの成立と発展は、なによりもコミュニケーション技術の驚異的発達によってもたらされたといってよい。コミュニケーションの技術革新は次々と新しいメディアを生み出し、マス・メディアを多様化するとともに、その高度化を推し進めた。コミュニケーション・テクノロジーの高度の発達とともに、近代社会の発展を推進した工業化、都市化、民主化の諸過程は、いずれもマスコミの飛躍的成長と密接な相互関連をもつ社会的諸条件であった。これらの社会的条件は、一方でマスコミの発展を助長した独立変数であったし、また他方ではマスコミの発展によっていっそう促進された従属変数でもあった。
 工業化の進展は人々の生活水準の上昇をもたらし、教育の普及や余暇の増大と相まって、人々の情報需要の伸張に寄与した。都市化とともに、都市への人口集中が急テンポで進行し、伝統的共同体の権威や統制から解放されたマス・オーディエンスmass audience(大衆的受け手)という巨大な集合体を誕生せしめ、社会的統合のメカニズムとして、マスコミへの依存度をますます高めた。また、消費者としての大衆の潜在的購買力を喚起して、大衆消費社会を支える有力な広告メディアとして機能してきた。民主化の進展はいうまでもなく、マス・メディアの自由かつ多元的な活動への強力な槓杆(こうかん)(てこ)であった。まことに、マスコミは近代化の所産といわなければならないし、現代人の社会生活上欠くことのできない「社会の公器」となったのである。
 マスコミの発展を推し進めた技術的伝達手段をマス・メディアといい、新聞、雑誌、書籍などの印刷媒体と、テレビ、ラジオ、映画などの電子媒体とに大別されるが、広告業界では、新聞、雑誌、テレビ、ラジオを四大マス・メディアとよんでいる。また、文字メディア、聴覚メディア、視聴覚メディアといった伝統的メディア分類のほか、新聞、雑誌、書籍、レコードなどのパッケージ系と、テレビ、ラジオ、電話、CATV(有線テレビ)などの電気通信系というメディア分類もある。とくに、エレクトロニクスを中心としたコミュニケーション技術の目覚ましい革新とコンピュータの著しい発展・普及は、新聞、出版、放送、通信、映画といった既存メディアの境界をあいまいにさせ、メディア相互間の融合(メディア・ミックス)や放送とコンピュータ技術との結合によるデータ放送など、伝統的なメディア分類に収まりきらない新しいメディア形態を生み出している。なお、日本では「マス・メディア」と「マスコミ」は同義に扱われることが多い。[岡田直之]

マスコミの特徴

マスコミの主要な特徴として、一般に、次の諸点があげられている。
(1)マスコミの送り手は専門化された社会的分業に基づく大規模な企業組織であって、社会の経済的、政治的、文化的な構造に組み込まれ、その一環として機能する。資本主義社会では、一般に、マス・メディアのビッグ・ビジネス化、集中・独占化、エスタブリッシュメント(体制)化が進行し、資本家と経営者はジャーナリストに相対的自律性を認めながらも、究極的にはマス・メディアを統制・管理する。社会主義体制下での、マス・メディア組織は、原則として党・国家の独占的支配、統制下に置かれ、資本主義社会におけるマス・メディアの場合のように商業主義的逆機能が現れにくい反面、大衆的宣伝・扇動・組織化のための機関として明確な役割を付与され、反体制的言論活動に一定の枠がはめられる傾向にある。
(2)マスコミの受け手は総体として大衆を構成し、膨大性、拡散性、匿名性、異質性、雑多性、無定形ないし非組織性などによって特徴づけられる。しかし、日常的次元から微視的にみた場合、受け手は多様な社会集団の網目のなかでマス・メディアに選択的に接触し、メディア内容を差異的に受容する。さらに、多メディア・多チャンネル、インターネットの時代になると、大衆的受け手の細分化や多極化を惹起(じゃっき)し、マス・メディアは受け手を不特定多数の大衆から特定多数の「分衆」へと絞りこむ脱マスコミ化への傾向をはらむことになる。マスコミへの接触と受容において、能動的に行為する受け手は伝統的な読み書きそろばんに加え、メディアリテラシーあるいは情報リテラシーとよばれる技能を身につけ、向上させ、多様な情報通信メディアをそれぞれの欲求や必要に応じて巧みに使いこなすようになってきている。このメディアリテラシーの能力開発は単に多様なメディアを有効的に利用し活用することだけでなく、テクストとしてのメディアを批判的に読み解く能力を学習し、取得していくことをも含んでいる。
(3)マスコミの送り内容は、専門的、特殊関心的な情報やメッセージではなく、一般的、平均的な関心や興味を公分母とする。セックス、暴力、犯罪などヒューマン・インタレストを刺激するニュースや話題は、マスコミのもっとも典型的なコンテンツ(内容)である。しかし、まさに「大衆情念の公分母」に依拠することによって、送り内容は画一化し、ステレオタイプ化しがちで、商業主義的体質と結び付くとき、低俗化やセンセーショナリズム化に陥りやすい。さらに、マスコミの送り内容は通例、受け手がじかに接触することのできない間接的な環境や世界に関する情報やメッセージであって、その情報やメッセージの真実性や妥当性を直接検証することは、受け手にとってほとんど不可能である。
(4)マスコミ過程において、送り手と受け手の位置と役割は通常固定化されて、コミュニケーションの流れも基本的には送り手から受け手への一方通行である。また、送り手と受け手とはインパーソナルな関係にあって、フィードバック作用が円滑に働きにくい。しかし、デジタル技術の開発と発展により、インターネットを利用した情報発信や電子メールによるやりとりなど、送り手と受け手の双方向コミュニケーションが活発に行われるようになりつつある。送り手と受け手との非対称の一方的偏りは変化してきており、今後受け手のメディア参加をいっそう促進してゆくものとみられる。[岡田直之]

現代社会のコミュニケーション構造

マスコミは現代社会の中枢神経系であるとしても、他の多種多様なコミュニケーション・メディアが折り重なって、現代社会の錯綜(さくそう)したコミュニケーション網を形づくっている。
 現代社会のコミュニケーション構造は、基本的には、パーソナル・コミュニケーションと中間コミュニケーションとマスコミとの三層構造として把握できる。パーソナル・コミュニケーションは、身体的に近接した状態にある2人あるいはそれ以上の人々の間の直接的で対面的なコミュニケーションであって、
(1)話し手と聞き手との位置と役割が相互に交換されること
(2)即時的なフィードバックが存在すること
(3)コミュニケーション状況はおおむね非構造的・インフォーマルであること
など、マスコミと対照的な特徴をもっている。アメリカの社会哲学者・教育学者のジョン・デューイは対面的コミュニケーションが共同体の成立に不可欠な条件であることを力説している。
 中間コミュニケーションは、パーソナル・コミュニケーションとマスコミとの境界領域に位置するコミュニケーション形態である。したがって、中間コミュニケーションは両者の特徴を兼ね備えている。パーソナル・コミュニケーションのようにメッセージの受け手は限定され、メッセージも比較的特定化された関心と興味に絞られ、送り手と受け手との相互作用もある程度保持されている。他方、マスコミにみられるように、受け手は空間的に分散し、非対面的状況にあり、メッセージは機械技術的手段を媒介にして同時的ないし短時的に伝達される。具体的にいえば、企業、団体などの組織コミュニケーション、地域社会におけるコミュニティ・メディア、専門的・個別的情報ニーズにこたえる専門メディアなどである。だが、電子メディアの急速な発展によるサイバー空間(電脳空間)やバーチャル・リアリティー(仮想現実)の登場と拡大は、現代社会のコミュニケーション構造に新しい次元を差し込み、そのコミュニケーション構造そのものを変容させつつある。
 マスコミを社会的コミュニケーション構造の一環としてとらえるとともに、特定の社会構造ないし社会体制の一翼として把握することも必要である。社会学者の稲葉三千男(いなばみちお)(1927―2002)によると、社会的コミュニケーションの全体状況は、(1)保守組織、(2)行政組織、(3)マスコミ、(4)革新組織の四元論として図式化できるという。そして、社会の階級関係がこの四元の社会的コミュニケーションの相互関係を規定すると考える。行政組織とマスコミと保守組織とが癒着する日本型、保守組織と革新組織とに分極化するか、真の政治的中立を保持するイギリス型、革新組織のコミュニケーションが欠落し、異端的ミニコミの活動するアメリカ型といった考察は興味深く、示唆に富んでいる。体制(保守)コミュニケーション――マスコミ――革新コミュニケーションの三極構造のなかで、三者の緊張・対抗関係を考察することによって、現代社会におけるマスコミの動態を多角的に明らかにできるであろう。[岡田直之]

マスコミの社会的機能

現代社会におけるマスコミの役割と機能をめぐって、三つの主要な理論的観点があると思われる。すなわち、(1)大衆社会論的観点、(2)多元主義的観点、(3)マルクス主義的観点である。[岡田直之]
大衆社会論的観点
大衆社会論的観点は大衆社会論を母胎とするマスコミ論であって、以下の大衆社会論の命題が理論的支柱になっている。
(1)大衆化の現象とともに、人々を共同体に結び付け、社会秩序のバラスト(安定装置)であった伝統的な社会的紐帯(ちゅうたい)が崩壊したために、非人格的な大衆的組織によってかろうじて結合されているにすぎない、不安定で脆弱(ぜいじゃく)な都市型産業社会が成立したこと。
(2)社会的に孤立化し、疎外されたアノミック(無規範状態)な人間類型の一般化を背景に、コミュニケーション技術の革命的進歩と相まって、大衆的人間は被操作性を高め、マスコミのかっこうの餌食(えじき)となったこと。
 こうして、マス・メディアは、大衆社会において大衆操作の道具として強力な直接的影響力を行使する、という単純明快なマスコミ観が形成されることになる。[岡田直之]
多元主義的観点
多元主義的観点は、大衆社会論的観点に挑戦し、終止符を打つことを意図し、アメリカの実証的マスコミ研究が隆盛の絶頂にあった1950年代に確立されたといってよい。多元主義的観点の基底にあるのは多元社会論である。支配エリートを頂点とする一枚岩的権力構造を想定する大衆社会論的観点とは逆に、現代社会は相互に競争し、抑制しあう多元的な社会集団によってモザイク的に構成され、とりわけ中間レベルにおける多様な自発的結社の生き生きとした活動が、民主主義への有効な安定装置であると考える。
 多元主義的観点はまた、大衆的人間類型の根本的転換を図った。現代の政治過程において、大衆は権力エリートによって一方的に操作される客体ではなく、むしろ権力エリートをさまざまに抑制する政治的主体であると考えられ、灰色の大衆像は市民的人間類型へと塗り替えられたのである。
 多元主義的観点の理論的前提で、いま一つ注目すべき点として、マス・メディアの自律性と多元性に関する命題がある。マス・メディアは、国家をはじめあらゆる外部的諸勢力から自立し、報道の自由を主体的に享受するという伝統的自由主義理論を基底にしながら、プロフェッショナルなメディア組織に内在する機能的自律性を主張する。そして、マス・メディアが自律的に機能するならば、多元的な情報と意見が思想の自由市場で交流し、競合することになって、民主主義社会における健全な世論形成に寄与するというわけである。
 多元社会におけるマス・メディアの基本的機能は、多元主義的社会体制を総体的に維持し、発展させることにある。多元社会には、広範に共有されている中核的価値体系や合意が存在しており、マス・メディアはこうした合意や価値、規範を反映し、補強しながら、社会体制を統合する機関にほかならない。
 マスコミの実証的研究は多元主義的観点の申し子であって、(1)方法論的個人主義、(2)媒介変数アプローチ、(3)能動的受け手観などによって特徴づけられ、多彩な実証的データを積み上げながら、理論的一般化を試みてきた。そのもっとも包括的結論は、「マスコミは通常、受け手への効果の必要かつ十分なる原因として作用せず、受け手の態度の変容要因としてよりも、その補強要因として機能する」ということである。のちに「限定効果モデル」とよばれたこの一般化は、やがてマスコミの効果と潜勢力を過小評価しすぎているのではないかとの疑問と批判を巻き起こし、マスコミの影響力を再評価する動向が現れてくる。マスコミの認知効果や長期的・累積的効果に新たなる問題関心を向けているところに、こうした研究動向の顕著な特徴があるといえよう。[岡田直之]
マルクス主義的観点
マルクス主義的観点の基底には、いうまでもなく階級社会論がある。資本主義社会は、生産手段を所有する支配階級と、生産手段を所有せず、自らの労働力以外に頼るものをもたない被支配階級とによって基本的に構成され、それらの基本的階級間の対立と闘争という敵対的関係のなかで、資本家による階級支配が究極的に貫徹する社会である。したがって、資本主義社会におけるマス・メディアは階級支配のためのイデオロギー機能を直接的、間接的に遂行するエージェントないし装置であり、フィンランドのマスコミ研究者ノルデンストレングKaarle NordenstrengとバリスTapio Varisが論じたように、その主要な役割と機能は、
(1)社会の内部における階級対立を隠蔽(いんぺい)し、疎外の諸症候を補償すること、
(2)社会の既成秩序にかわる具体的な社会的選択肢を非正統化すること、
(3)営利を目的とする産業の一環として利潤を追求すること、
だといってよかろう。
 日本では、アメリカ的マスコミ研究にかわる批判的パラダイムとして、マルクス主義的観点からのマスコミ研究が早くから活発に展開され、わが国のマスコミ研究に独自の彩りを添えてきた。しかし、欧米では事情を異にして、マルクス主義的観点への関心が高まってくるのは1970年代あたりからである。マルクス主義的メディア研究でとくに注目されるのは、文化主義的なアプローチである。社会は多様な集団文化で構成されているが、マス・メディアは特定集団の特殊な価値・利害・要求をあたかも普遍的で自明なものとして正統化する役割を演じている、というのがこの研究の基本的立場である。イギリスのカルチュラル・スタディーズ(文化研究)の中心的研究者ホールStuart Hall(1932― )は、このようなマスコミの正統化機能に認識の焦点を据えるマルクス主義的メディア研究の特徴を、「イデオロギーの再発見」と名づけている。
 実証的マスコミ研究はかつて「第一次集団の再発見」をてこに、大衆社会論的観点のコペルニクス的転回を図った。すなわち、マスコミの影響や効果は、受け手の所属する第一次集団の規範やオピニオン・リーダーという媒介変数によって間接的に規定・限定されており、「皮下注射針モデル」あるいは「弾丸理論」が想定したように、マスコミは、甲らのないカニ同然の受け手に対して、あたかも弾丸のように強烈な決定的影響力を直接行使するのではないと主張した。しかし、すでに触れたように、実証的マスコミ研究の「限定効果モデル」に対して、今日、さまざまの疑義や批判が浴びせられ、マスコミの影響力を見直し、再評価する動きが活発になり、皮下注射針モデルないし弾丸理論の新版ともいうべき「強力効果モデル」が提唱されている。ある意味で、マスコミ理論は一巡したともいえる。イデオロギーの再発見は第一次集団の再発見と同じように、マスコミ研究の理論的観点を切り換える有力な転てつ器の役割を果たしている。[岡田直之]
新しい動向
そのほかに注目すべき理論的動向として、マスコミ公共圏論がある。ドイツの社会学者ハバーマスの著書『公共性の構造転換』(1962)の英語版(1989)が引き金となって、公共圏の概念に基づいて現代社会におけるマスコミの役割と機能を考察する議論が盛んになった。公共圏とは公共的議論のための開かれた自律的なコミュニケーション空間のことで、マス・メディアは公共圏の有力な担い手であることを期待されているということにほかならない。
 ハバーマスは、成熟した高度資本主義と福祉国家体制のもとで機能する現代のマスコミが、このような民主的な公共圏の構築に十分適切に寄与できるかどうかについて総じて悲観的であるものの、市民参加をいざなう多種多様な自発的結社を基軸とする参加民主主義が力強く進展するなら、明るい展望が開けてくる可能性があることも示唆している。しかしその前途は険しく、幾多の紆余(うよ)曲折をたどると思われるが、マスコミが公共的な対話と論争のフォーラム(公開討論の場)としての役割を十全に果たすことができるようになれば、民主主義の活性化に資する生き生きとした世論の形成機関として復活するであろう。[岡田直之]

日本のマスコミの現況

わが国のマスコミは第二次世界大戦以前においても、著しい成長を遂げていたが、戦後は戦前期とは比べ物にならないほど質量ともに飛躍的に発展し、今日では世界有数のマスコミ王国となっている。日刊新聞の総発行部数は世界第1位であり、人口1000人当り部数でも主要先進国のなかでトップの普及率を誇っている。テレビ・ラジオの放送についても受信機台数、放送時間量、視聴時間量などからみて、世界の上位にランクしているし、出版の現状でも、書籍の新刊点数や発行部数は世界においてトップ・グループに属している。テレビの普及とともに斜陽化した映画においても、映画観客数や映画館数こそ激減したものの、封切り本数は最盛期に比べてもさほど減少しておらず、テレビによる映画放送とビデオソフトの利用頻度に目を向けるなら、映像ソフトとしての映画需要はけっして衰えていない。「マスコミの時代」の主役はテレビである。テレビを日常視聴しない人はほとんどいないばかりでなく、テレビ離れが取りざたされながらも、相変わらず長時間(平日で平均3時間台)視聴されている。テレビはもっとも親しみやすい大衆的なメディアだが、テレビ界を支配する視聴率至上主義は、とりわけスポンサーに全面的に依存する民間放送の場合、かつてテレビの草創期に評論家の大宅壮一(おおやそういち)の唱えた「一億総白痴化」という方向に、テレビ文化を全体として低位平準化することになりかねず、そのように危惧(きぐ)する論議がいまなお後を絶たない。テレビといえばとかく大衆的娯楽機能が目だちがちだが、主要な政治的情報源として、また政治家と国民のコミュニケーション・パイプとしてますます重要な役割を担うようになってきていることを見落としてはならない。テレビ時代の到来はラジオ聴取者の激減をもたらしたが、ラジオ放送はテレビ時代への必死の再適応を試みた結果、「生(なま)・ワイド・パーソナリティー」の編成路線のもとで1960年代後半にいわゆるラジオ・ルネサンスに成功し、テレビと共存共生できる態勢を築き上げた。そして、ラジオは今日、
(1)機動性に富む柔軟な番組編成
(2)聴取のモバイル化(可動化)とパーソナル化
(3)聴取者参加路線の徹底
などを推し進めることで、聴取者との日常的な親近感と一体感をますます高め、多メディア時代のなかで人々の日常生活におけるかけがえのない同伴者として機能している。阪神・淡路大震災の際に、ラジオは小回りの効くメディア特性を発揮して大活躍し、災害時に強い不可欠なメディアであることが立証されたといってよい。
 わが国の放送は公共放送としてのNHK(日本放送協会)と民間放送との二本立てで営まれ、大局的にみて妙味ある制度のよさを発揮している(別に放送大学学園法に基づく放送大学がある)。しかし、いずれも免許事業として国(総務大臣)の免許を必要とし、免許事業の本質からいって、とりわけ現代政治において重要度をいっそう高めているテレビの場合、他のマス・メディアに比べて国家権力の介入・干渉・圧力を一般に受けやすく、権力の敷居をどう越えるかの問題に恒常的に直面しているといわなければならない。
 新聞はかつてのマスコミの王座をテレビに譲り渡したものの、テレビ時代や多メディア時代においても、新聞の特性である詳報性、総合性ないし一覧性、解説性、論評性、提言性といったメディア機能の面で、依然として基幹的メディアである。日本の新聞は、全国の読者を対象に発行される『読売新聞』『朝日新聞』『毎日新聞』『産経新聞』『日本経済新聞』の全国紙、『北海道新聞』『中日新聞』『西日本新聞』のブロック紙、そして地方紙に大別される。全国紙は数百万規模の「大衆紙」的な巨大部数をもちながら、「高級紙」的質の高さもあわせもつ世界に類のない日本独自の新聞形態を形づくっている。日刊紙の総発行部数に対する全国紙のシェアは過半数を占め、新聞界における集中・独占化が顕著である。そして、全国的な大新聞社は放送企業と密接な結合関係をもつとともに、週刊誌やスポーツ紙などの発行に携わり、出版事業や電子メディア事業にも手を出すなど、総合的情報産業のかなめとなっている。
 今日はまた「雑高書低」(出版社の雑誌売上げへの依存度が書籍よりも高い傾向)の「雑誌の時代」といわれるが、出版業界は生存競争と栄枯盛衰の激烈なメディア業界である。一般的にいって雑誌は、読者の情報欲求の多様化と差異化にもっとも弾力的かつ機敏にこたえられるメディアであって、その主流は特定の階層に的を絞るクラスメディアである。今日の雑誌を特徴づけているのは、情報と知識のビジュアル化、カタログ化、「軽薄短小」化であると同時に、読者参加の誌面づくりを重要視している。熾烈(しれつ)な過当競争のなかでスキャンダルを売り物にして読者の原始的関心に訴える傾向も強く、市民のプライバシー侵害など社会問題を引き起こす場合が少なくない。1980年代以降の総合雑誌の地盤沈下は覆い隠せぬ事実であるとしても、『文芸春秋』1974年11月号に掲載された立花隆の「田中角栄研究――その金脈と人脈」が金権政治批判の口火となり、田中角栄の首相退陣につながったことは特筆すべき雑誌ジャーナリズムの快挙であった。
 マス・メディアは相互に競合しあいながらも、それぞれ受け手の多様な情報欲求を相補的に、あるいは役割分担的に充足する一方で、マス・メディアが一丸となって特定の事件や話題に受け手の注意と関心を一斉に集中させ、しかもその事件や話題への画一的反応を増殖する相乗作用を果たすことも看過してはなるまい。
 1990年代以降、IT(情報技術)革命のもたらすコンピュータ化、多メディア・多チャンネル化、マルチメディア化、モバイル化、デジタル化、そしてインターネットのマス・メディア化といった新しい波が容赦なくマスコミ界に押し寄せ、「ビッグバン」の幕が切って落とされた。新聞界は「新聞が消える」という悲壮な危機感に駆り立てられて、ネット配信による電子新聞、記事データベースの電子化、BS・CS放送などへの参入といったメディア複合化を図っている。放送界は2000年12月のBSデジタル放送の開始とともに、デジタル多チャンネル時代に突入し、放送メディアの再編成において主導権を握ろうと苛烈(かれつ)な競争を繰り広げている。また、出版界はCD-ROM、DVDなどの電子出版に乗り出し、さらにはオンライン出版、オン・デマンド出版へと進出するなど、既存のマス・メディアは、急激に変化するメディア環境への待ったなしの対応を厳しく迫られている。[岡田直之]
『J・T・クラッパー著、NHK放送学研究室訳『マス・コミュニケーションの効果』(1966・日本放送出版協会) ▽W・シュラム編、学習院大学社会学研究室訳『新版 マス・コミュニケーション――マス・メディアの総合的研究』(1968・東京創元社) ▽稲葉三千男著『現代マスコミ論』(1976・青木書店) ▽南博著『新版 マス・コミュニケーション入門』(1978・光文社) ▽竹内郁郎・児島和人編『現代マス・コミュニケーション論』(1982・有斐閣) ▽内川芳美・新井直之編『日本のジャーナリズム』(1983・有斐閣) ▽D・マクウェール著、竹内郁郎他訳『マス・コミュニケーションの理論』(1985・新曜社) ▽佐藤毅編著『現代のマスコミ入門』(1986・青木書店) ▽佐藤毅著『マスコミの受容理論――言説の異化媒介的変換』(1990・法政大学出版局) ▽竹内郁郎著『マス・コミュニケーションの社会理論』(1990・東京大学出版会) ▽岡田直之著『マスコミ研究の視座と課題』(1992・東京大学出版会) ▽児島和人著『マス・コミュニケーション受容理論の展開』(1993・東京大学出版会) ▽ユルゲン・ハーバーマス著、細谷貞雄・山田正行訳『公共性の構造転換――市民社会の一カテゴリーについての探求』第2版(1994・未来社) ▽メルヴィン・L・デフレー、サンドラ・ボール=ロキーチ著、柳井道夫・谷藤悦史訳『マス・コミュニケーションの理論』(1994・敬文堂) ▽竹内郁郎・児島和人・橋元良明編著『メディア・コミュニケーション論』(1998・北樹出版) ▽春原昭彦・武市英雄編『ゼミナール日本のマス・メディア』(1998・日本評論社) ▽朝日新聞社編・刊『マスコミ学がわかる。』(1998) ▽天野勝文・松岡新兒・植田康夫編『「現代マスコミ論」のポイント――新聞・放送・出版・マスメディア』(1999・学文社) ▽藤竹暁編『図説日本のマスメディア』(2000・日本放送出版協会)』

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