リスト(読み)りすと(英語表記)Friedrich List

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

リスト(Friedrich List)
りすと
Friedrich List
(1789―1846)

ドイツの経済学者。ウュルテンベルク公国の帝国都市ロイトリンゲン市のなめし革匠の家に生まれる。チュービンゲン大学教授として当時のウュルテンベルク憲法論争に参加、進歩的言動で当局ににらまれて辞職、1819年ドイツの分立状態を克服し経済的統一を目ざす「ドイツ商工業同盟」を指導したが、オーストリアの宰相メッテルニヒに迫害されて挫折(ざせつ)、新憲法下の立憲議会に立候補、当選したが、急進的立場のために政府に逮捕され、25年アメリカに亡命した。アメリカでは炭鉱経営者として成功し、1827年ペンシルベニア商・工業者層の利害を反映した『アメリカ経済学綱要』Outline of American Political Economyを公刊し、名声を得た。これはアメリカ経済学史上、制度学派の先蹤(せんしょう)として重要な位置を占めている。
 1830年七月革命を機にリストはハンブルク駐在のアメリカ領事となって帰国、鉄道建設に努力した。ライプツィヒ―ドレスデン鉄道はその一成果である。彼の鉄道論はドイツ国内市場形成のリスト構想にとって基礎的な重要性を有するものである。リストはその構想を実現すべく34年南西ドイツの産業資本の利害を反映する「ドイツ関税同盟」を結成し、中心人物の1人となって活躍したが、ライン工業地帯を支配するに至ったプロイセンとの争覇戦に敗れ、最後の構想である「英独同盟論」もイギリス政府の拒否にあってつぶれてからは、積年の亡命・流浪・遍歴の生活による神経的疲労と厭世(えんせい)感にさいなまれて、イタリアへの療養の旅の途中、ドイツとの国境の町、クフシュタインでピストル自殺を遂げた。46年11月30日早朝のことであった。
 リストの主著は、1841年に刊行された『経済学の国民的体系』Das nationale System der politischen konomieである。これは、当時支配的な学説であったイギリス古典学派の経済学、とくにアダム・スミスおよびそのフランス版J・B・セーの全面的批判を意図したものであった。ドイツ産業資本の主導下にドイツ国民経済の確立を図ろうとする政策路線を推進したリストにとって、イギリス古典学派の自由貿易論は、すべての国民経済に妥当するという一般理論の名目でイギリス産業資本の利害を貫徹する思想にみえたのであって、リストはドイツの国益を防衛すべく保護関税=貿易理論を本書で展開したのである。その構成は、自らの生産力理論を要約した「緒論」、第一編「歴史」(近代資本主義発達史)、第二編「理論」(古典学派批判と生産力論の展開)、第三編「学説」(批判的経済学史)、第四編「政策」(ドイツをはじめ後進諸国の保護貿易政策論)、さらに自らの半生を回顧しつつドイツの現状を批判した「序文」を付す形になっている。リストのドイツ国民経済確立論は、統一的国内市場の形成を基盤とするものであったが、それにはドイツ諸邦の分立を支える封建的な土地制度の打破が必須(ひっす)の要件であり、晩年のリストは自らの構想実現の最終の環として封建的土地所有の廃止、その土台である村落共同体の解体、近代的な独立自営農民の創出を目ざす農地改革を主張する『農地制度論』Die Ackerverfassung, die Zwergwirtschaft und die Auswanderungを1842年に発表した。ただ、リストは、近代資本主義形成史上で決定的な役割を演じたイギリスの独立自営農民層ヨーマンリーの意義は正確に認識していたが、当面の敵プロイセンの国力を支えるユンカー地主階級の実態把握について不十分であったことが、本書のうちにもうかがわれ、晩年のリストの失脚も予知できるものがある。なお、『リスト全集』はナチス治下に刊行され、A・ゾムマーをはじめとする編集者が種々苦労をなめたことは、リストの思想の今日的評価につながるといってよいであろう。[住谷一彦]
『正木一夫訳『アメリカ経済学綱要』(1942・改造社/1966・未来社) ▽小林昇訳『経済学の国民的体系』(1970・岩波書店) ▽小林昇訳『農地制度論』(岩波文庫) ▽『小林昇経済学史著作集 フリードリッヒ・リスト研究(1)~(3)』(1978~79・未来社) ▽大河内一男著『スミスとリスト』(1943・日本評論社) ▽『大河内一男著作集 スミスとリスト』(1969・青林書院新社) ▽高島善哉著『経済社会学の根本問題』(1941・日本評論社) ▽板垣与一著『政治経済学の方法』(1951・勁草書房) ▽住谷一彦著『リストとヴェーバー』(1969・未来社) ▽松田智雄著『ドイツ資本主義の基礎研究』(1967・岩波書店)』

出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例

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